今回の記事は、
平均年収：436万円｜将来受給できる老齢年金額は？
に関しての記載になります。
今回の記事は、令和元年の平均年収：436万円を受給していた場合、将来受給できる老齢年金はいくらになるのかと言う記事になります。
早速簡易的に65歳から受給できる年金額を計算してみます。
条件
■ 会社勤務が480ヶ月（40年）
■ 平均年収が436万円
（月額：約36.6万円）
■ 老齢基礎年金：6.5万円※
※480ヶ月未納なし
計算式:老齢厚生年金
■ 平均給与(月額) × 0.005481 × 480ヶ月
老齢年金額
■ 老齢基礎年金：約6.5万円
■ 老齢厚生年金：約7.9万円
■ 約14.4万円
（約6.5万円+約7.9万円）
を受給することが出来ます。
上記の金額を見てどう思いますか？
正直、上記の年金額：約14.4万円と言う年金額は、税引き前の金額なので最終的にはもっと少ない金額になります。
夫婦の方は、旦那さんと奥さんの老齢年金を受給することができ、奥さんが専業主婦であった場合は、
■ 旦那さん：約14.4万円
■ 奥さん ：約6.5万円※
※国民年金の未納が無い場合の金額
となり、夫婦で受給できる老齢年金額は、約20.9万円となります。
正直、高齢の夫婦の方で、自宅も持ち家で、贅沢をしなければ何とかなるかもしれない金額ですが、約20万円の老齢年金では心もとないかもしれません。
それでは、この心もとない老齢年金額に対して、我々は、老後に向けどのような準備を行うべきなのかを考えてみたいと思います。
詳細は以降に記載します。
以降は目次です。
目 次
前回の記事
男女別の平均年収
上記までに平均年収：436万円（令和元年）で65歳から受給できる年金額は
■ 約14.4万円
となります。
この金額はあくまでも平均給与から簡易的に老齢年金を算出しましたが、以降に男女別の平均給与から将来受給できる年金額に関しての記載を行ってみます。
それでは、男女別の平均年収（令和元年）になりますが
男性の平均年収は、540万円となっています。
この540万円を月収で考えると、月額：45万円を受給することになります。
45万円と言うとかなりもらっていると考える方が多いかもしれません。
それでは、65歳から受給できる老齢年金額は、いくらになるかと言うと
■ 老齢厚生年金が約9.8万円
■ 月額約16.3万円
を受給することが出来ます。
約16.3万円が多いか少ないかは置いておき、それでは、女性はどれくらい受給できるのかを考えます。
それでは、女性の平均年収（令和元年）に関しては、296万円となっています。
正直、男性と比べると少ない金額になります。
女性は、育児などの為に時短などの短時間勤務により給与が少ない方が多いのかもしれません。
本日は、詳しく記載はしませんが、女性の年収に関して言えば、年々上昇していることも事実ですので、女性の年収が300万円以下なのかと落胆することはありません。
それでは、女性の平均年収296万円で受給できる老齢年金額は、
■ 老齢厚生年金が約5.4万円
■ 月額約11.9万円
を受給することが出来ます。
その為、夫婦共働きで頑張ってきた夫婦の方は、65歳から受給できる老齢年金額は
■ 旦那さんが約16.3万円
■ 奥さんが 約11.9万円
を受給できることになり、夫婦で約28.2万円を受給できることになります。
65歳を迎えた夫婦の方で年金受給額が夫婦で28万円を受給できるのであれば、あまり贅沢をしなければ健やかに暮らせるのかもしれません。
上記の考えで、旦那さんが会社員で、奥さんが専業主婦の夫婦の場合は、
■ 旦那さんが約16.3万円
■ 奥さんが 約 6.5万円
を受給できることになり、夫婦で約22.8万円を受給できることになります。
正直、夫婦で贅沢をしなければ何とかなる金額かもしれませんが、上記の金額よりももう少し貯蓄を行い老後の貯えにしたほうが良いかもしれません。
ゆとりのある生活を送る為には
ゆとりのある生活に関しては、昔に記事を書いていますので、興味がある方は確認してみて下さい。
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要するに、生命保険文化センターが行った2019年（令和元年）の意識調査にてゆとりのある生活を行う場合の金額が記載されています。
老後にゆとりのある生活（夫婦で）を送る場合の金額は
■ 36.1万円
と言う金額でした。
この36.1万円と言う金額の根拠がいまいちわからないので何とも言えませんが、上記までに記載してきた、共働き夫婦ですら
■ 月額7.9万円
が不足すると言う金額になることになります。
2021.4.1からは、会社員の定年が65歳ではなく70歳（企業の努力目標）となっていますので、会社勤めも40年ではなく、45年、50年と増えるのかもしれません。
そうなれば、受給できる年金額も増額されます。
上記で記載しましたが、老齢厚生年金の計算は、加入した月数で算出されますので会社員として勤めていた期間が長ければ長いだけ将来受給できる老齢厚生年金は増額します。
なので、年金が少ないと思っても働く期間が長くなれば老齢厚生年金も増額されるということは忘れないで下さい。
とは言っても、人間には、健康寿命と言うものがあります。
健康寿命を簡単に言えば、要するに「体が元気に動けるまでの年齢」です。
2019年度のデータ（健康寿命）になりますが、
■ 男性：72.14歳
■ 女性：74.79歳
になります。
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このことを考えると、仮に70歳まで働いていた場合、それ以降に夫婦で旅行などをしようと思っても体が自由に動かないということになってしまいます。
日本人の寿命も今後も延びて行くと思われるので、健康寿命も延びてくるのかもしれません。
しかし、体が動くぎりぎりまで働くと言う選択肢でも良いのかもしれませんが、今のうちから老後の為のお金に関する資産運用は必要なのかもしれません。
お墓にお金は持ってはいけませんが、老後までお金に苦労する生活は嫌なものです。
また、上記に記載した年金額は、あくまでも今受給できる額で算出しましたが、いつ何時計算式が変わり受給額が減額されるかもわかりません。
その為、老後の資産準備は、若いうちから必要なのかもしれません。
老後にどのような準備が必要か
上記までに記載した通り、将来お金には困りたくないものです。
また、会社を退職した後に、年金額を眺めながらこんな生活を想像していなかったと後悔しても遅くなります。
会社を定年退職後に、年金で生活が出来ないからと言って、時短勤務などで働くこともやむを得ないかもしれません。
しかし、老後には
■ 体の自由が利かない
■ パートナーが病気になる
などのリスクもあるので、できれば老後の収入は、老齢年金以外に、別の収入源を得ておきたいものです。
これは、私の私見ですが、老後の資産運用を行う上で、リスクはありますが投資信託での資産運用をお勧めします。
現在は、株価の上昇と言うこともあり、投資信託の基準価額も上がっている為、それなりの利益が出ています。
なので、購入する商品さえ間違えなければ、将来の糧になると思いますので、投資信託で資産運用を行ってと言うことを考えてみてはどうでしょうか。
投資をするお金がないと言われるかもしれませんが、投資は数百円から始めることが可能です。
また、投資信託を購入するのであれば、銀行などで運用をするのではなく、SBI証券などのネット証券で口座を開き、「つみたてNISA」などで運用すればよいのかもしれません。
「つみたてNISA」は、金融庁がお墨付きの商品を扱っているので悪徳商品はないと考えます。
投資信託で資産を運用するのであれば、とにかく長期運用を心がけ、基準価額に一喜一憂せず運用をしていきたいものです。
投資信託は、長期で運用する資産運用ですので、手数料（信託報酬）はとにかく安いものを選んでください。
そして、配当金を毎月だすものは選ばないで下さい。
毎月、配当金を貰っても毎日のように基準価額が下落していては全く意味がないので。
今後どうなるか不明ですが、私としては、「SBI・バンガード・S&P500インデックス」をお勧めしておきます。
理由は、手数料（信託報酬）がとにかく安いということ。
また、米国の有名企業の株を購入しているというところでしょうか。
米国の企業は、基本的に社長の報酬が、現金ではなく株での収益なので、株価対策をしっかりする会社が多いと言うことでしょうか。
正直、米国の株価の上昇スピードがすごいので本当にお勧めなのかは疑問ですが、今後の成長や手数料の安さを考えれば、魅力的な投資信託なのかもしれません。
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しかし、老後の資産運用も必要なのですが、最後には体が元気なことが一番ですので、今のうちから体を鍛えるなどを行い健康には十分に気を付けるべきかもしれません。
最後に：平均年収436万円で受給できる年金額は？
どうでしょうか？
平均年収：436万円｜受給できる年金額は？｜将来に向けた資産運用は？
に関しての記載になります。
令和元年の平均年収：436万円で受給できる年金額を記載しました。
正直、年金額は、今後どうなるのかは分かりません。
なんとなくですが、年金が無くなると言うことは、まず無いとは思いますが、受給できる金額が減額されて行くことはあり得ます。
現実的に2021.4.1からは、減額されているのも事実です。
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その為、我々が年金受給を迎える時に一体いくらの金額を受給できるのかは分かりません。
しかし、老後の収入の糧になるのが老齢年金と言う事実も忘れてはいけません。
その為、高齢になった場合、いくら年金を受給できるのかなどは、誕生日月に来る年金定期便で確認したいものです。
将来受給できる年金が少ないからと落胆せずに、「つみたてNISA」や「iDeCo（イデコ）」などの制度を使用し将来の為の資産運用に心が得ていきたいものです。
皆さんは、どのように思いましたか？
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はっぴー@happyoldage
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